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Bridge
ブリッジ
HUMAN BRIDGE
健康な歯を大きく削らないブリッジ
「ヒューマンブリッジ」
「ヒューマンブリッジ」は韓国の歯科医師により開発された補綴法です。約7年間の臨床研究とYe歯科ネットワークの各病院による検証を経て、臨床標準として採択されました。ブリッジは、支台歯（支えとなる歯）を大きく削り取る必要があります。しかし、ヒューマンブリッジはほとんど歯を削らないため、支台歯へのダメージが少ないことが特徴の1つです。歯の中央のへこんだ部分を積極的に利用して接着できるように、3次元的に計算された構造になっています。また、短期間で装着できることから、心臓病、高血圧、糖尿病など、インプラント非適応症の患者様にも体への負担が少なく施術可能です。
ヒューマンブリッジの特徴
歯のダメージがほとんどない
従来のブリッジは歯を大きく削る必要があり、エナメル質がほとんど失われていました。ところが、ヒューマンブリッジは歯にくぼみを作るだけなので、歯へのダメージがほとんどありません。
歯の神経を残せる
従来のブリッジは歯と歯を平行に削らないといけないため、多く削る必要がありました。削った後で痛みが出る場合には、神経を取る処置をすることもありました。ヒューマンブリッジは、歯にくぼみをつけるだけなので神経を取る必要がありません。
インプラントにできない人でもできる
骨の量が少ない、糖尿病、心臓病、骨粗しょう症、がんなどの病気でインプラント治療ができない方にも適用できます。
治療時の痛みを軽減できる
インプラントや従来のブリッジは、治療中に麻酔をしますが、麻酔が効きにくかったり、治療後に麻酔が切れて痛む可能性もあります。しかし、ヒューマンブリッジは歯を削る量が非常に少ないため、麻酔も必要なく痛みも最小限に抑えられます。
インプラント手術に抵抗がある方でも選択可能
手術が怖い、したくないなどの理由で治療を迷っている方にも負担が少なく治療できます。
インプラントより低価格
インプラント、ブリッジの欠点を補った治療法で、インプラントより安い金額で治療が可能です。
ヒューマンブリッジ 1歯
220,000円（税込）ヒューマンブリッジの治療法
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必要なパーツを手前の歯につける。
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奥の歯にもパーツをつける。
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真ん中の部分の歯をつけて完成。
禁忌症例
維持部が接着される歯牙について、メタルボンドや前装冠、クラウンなどの補綴物が装着されている場合は、エナメル質に装着するのと同様の接着力が得られないことから、原則非適応となります。
●リスク・副作用
ブリッジの作製にともなう一般的なリスク・副作用
・内容によっては自費（保険適用外）となり、保険診療よりも高額になります。詳細は歯科医師にご確認ください。
・失った歯の両隣の健康な歯を削る必要があります。
・支えになる歯に負担がかかり、将来的にその歯を失う可能性が高くなります。
・奥の場合は金属でしか対応できません。
・連続して歯を失っている場合、治療できないことがあります。
・ブリッジと歯肉との間に食べ物のかすが詰まりやすいので、口の中の衛生状態を保つことが難しくなります。
・顎骨の吸収を抑制できません。
当院でご提供している「ヒューマンブリッジ」は、薬機法（医薬品医療機器等法）においてまだ承認されていない医療機器となりますが、当院ではその有効性を認め、導入しています。
○未承認医療機器に該当
薬機法上の承認を得ていません（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2025年3月24日最終確認）。
○入手経路等
和田精密歯研株式会社より入手しています。
○国内の承認医療機器等の有無
国内では、ヒューマンブリッジと同様の性能を有した承認医療機器は存在しない可能性があります（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2025年3月24日最終確認）。
○諸外国における安全性等にかかわる情報
情報が不足しているため、ここではヒューマンブリッジの諸外国における安全性等にかかわる情報は明示できません。
○医薬品副作用被害救済制度・生物由来製品感染等被害救済制度の救済対象外
国内で承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器（生物由来等製品である場合に限る）・再生医療等製品による副作用やウイルス等による感染被害で、万が一健康被害があったとき、「医薬品副作用被害救済制度」「生物由来製品感染等被害救済制度」などの公的な救済制度が適用されますが、未承認医薬品・医療機器・再生医療等製品の使用は救済の対象にはなりません。また、承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器・再生医療等製品であっても、原則として決められた効能・効果、用法・用量および使用上の注意に従って使用されていない場合は、救済の対象にはなりません。
日本では、完成物薬機法対象外の矯正装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
※当該未承認医薬品・医療機器を用いた治療の広告に対する注意事項の情報の正確性について、本ウェブサイトの関係者は一切責任を負いません。
